●東京2020 オリンピック・パラリンピック競技大会の視聴経験が訪日旅行へ関心を持つきっかけに。

●中国は日本の「自然やアウトドア」

●豪州・英国は「歴史や文化」に興味をひかれる

　デジタルインサイト収集のグローバルソフトウェアリーダーであるCint Japan株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：カリーヌ・パルーシー（以下Cint））と株式会社JTB総合研究所（本社：東京都品川区、代表取締役社長執行役員：野澤肇（以下JTB総合研究所））は、共同調査「中国・オーストラリア・イギリスからの訪日意向調査」の結果を発表しました。今回の調査では、世界中の人々が日本をさらに知るきっかけとなった東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会が、消費者の今後の旅行計画にどのような影響を与えたのかを検証しました。その結果、東京 2020大会の視聴経験が訪日旅行への関心を持つきっかけとしてポジティブな影響があったことがわかりました。

　選定した中国、オーストラリア、イギリスの3カ国は、新型コロナウイルスのワクチン接種が進んでいること、訪日旅行への関心が歴史的に高いこと等から調査対象としています。
対象となる調査回答者は、Cintの「Insight Exchange（https://jp.cint.com/consumer-insights-exchange )サンプル・マーケットプレイス」から参加いただきました。Insight Exchangeサンプル・マーケットプレイスは、インターネット調査のための世界最大の消費者ネットワークで、130カ国以上、1億4,500万人以上の回答者が参加しています。

今回の調査からは以下のようなインサイトが得られました。

● 日本への旅行者の回復は、回答者の居住国が日本から近い地域の方が早い。今後、海外旅行を予定している中国の回答者のうち、3%が2022年末までに日本への旅行を検討。オーストラリアでは、2023年以降に旅行を検討する割合が42.4%と最も高い（グラフ1参照）。

● 東京2020大会は、日本旅行への関心を高めるポジティブな影響を与えた。東京2020大会をきっかけに訪日したいと答えた人の割合は、中国6％、イギリス30.2％、オーストラリア26.7％であった（グラフ2参照）。

● 旅行者が旅行先を選ぶ決め手は国ごとに異なる。中国人旅行者が今後の海外旅行先を選ぶ決め手は、「買い物や食事を楽しめること」「自然やアウトドアを楽しめる環境が充実していること」。オーストラリアとイギリスの旅行者は「リゾートでリラックスできること」。さらに、国別に、日本に関するどんな報道に関心を持ったかを分析し、食事、歴史、文化など、訪日旅行者の具体的な関心事を回答者の居住国別に明らかにした（グラフ3参照）。

（グラフ1）

（グラフ2）



（グラフ3）

【調査概要】

調査手法：インターネットアンケート調査
調査期間：2021 年 9月29日（水）～10 月4日（月）
対象者：中国（578名）、オーストラリア（569名）、イギリス（572名）に居住し、海外旅行に全く関心がない人を除く20歳以上の男女

Cint AB / Cint Japan株式会社について

Cintは、デジタルインサイト収集のグローバルリーダーです。弊社のプラットフォームは、インサイト収集プロセスを自動化することで、企業が圧倒的なスケールでより早くインサイトにアクセスできるようにします。また世界130カ国以上、1億4,500万人以上の回答者からなる、デジタルサーベイベースのリサーチのための世界最大の消費者ネットワークを有しています。SurveyMonkey、Zappi、Kantar、GfKなど、3,000社以上のインサイト・ドリブンな企業がCintを利用して、消費者インサイトの収集を加速し、ビジネスの成長を促進しています。ナスダック・ストックホルムに上場しているCint Group AB (publ)は、ストックホルム、ロンドン、ニューヨーク、シンガポール、東京、シドニーを含む14のグローバルオフィスを擁し、急速な拡大を続けています。

【本社】

社名 ： Cint AB
代表者： トム・ブールマン/Tom Buehlmann
所在地： Luntmakargatan 18, 1tr 111 37 Stockholm Sweden
設立 ： 1999年
URL： https://www.cint.com/

【日本支社】

社名 ： Cint Japan株式会社
マネージングディレクター ： ニコラス・アントラム/Nicholas Antram
所在地： 〒151-0053 東京都渋谷区代々木3‐23‐4 VORTⅡ西新宿9階
設立 ： 2011年
URL ： https://jp.cint.com/


株式会社JTB総合研究所について

株式会社JTB総合研究所は、2012年、株式会社ＪＴＢの創立１００周年を機に、ツーリズムを通じ社会や地域の課題解決への貢献を目指してスタートしました。調査研究、コンサルティング、観光教育の事業を柱に、ツーリズムの枠組みにとらわれない新しい時代のシンクタンクとして、地域や企業の発展に貢献すべく、取り組みを進めています。

社名 ：株式会社JTB総合研究所
代表取締役社長執行役員　野澤 肇
所在地：〒140 -0002東京都品川区東品川2-3-14　東京フロントテラス７F
設立 ： 2001年6月21日 （2012年6月1日より、JTB総合研究所に社名変更）
URL ： www.tourism.jp