| 1912年 | 3月 | ジャパン・ツーリスト・ビューロー創立 |
| 1915年 | 1月 | 外国人に鉄道院委託乗車券販売開始 |
| 1924年 | 4月 | 雑誌「旅」を創刊 |
| 1925年 | 12月 | 邦人旅客に対し国内鉄道切符販売開始 |
| 1927年 | 7月 | 改組、社団法人ジャパン・ツーリスト・ビューローとなる |
| 1934年 | 10月 | 名称を社団法人ジャパン・ツーリスト・ビューロー（日本旅行協会）と変更 |
| 1941年 | 8月 | 名称を社団法人東亜旅行社と変更 |
| 1942年 | 12月 | 改組、財団法人東亜旅行社となる |
| 1943年 | 12月 | 名称を財団法人東亜交通公社と変更、併せて国際観光協会の事業を継承 |
| 1945年 | 9月 | 名称を財団法人日本交通公社（英文名称：JAPAN TRAVEL BUREAU）と変更 |
| 1960年 | 12月 | 本社社屋（交通公社ビル）完成 |
| 1962年 | 4月 | 中央研修所開設 |
| 1963年 | 11月 | 株式会社日本交通公社設立（資本金8億円）（同時に財団法人日本交通公社改組）一般旅行斡旋業登録64号の認可取得 |
| 1964年 | 3月 | 訪日外国人向け商品「サンライズ・ツアー」運行開始 |
| 1968年 | 4月 | 海外旅行ホールセール商品販売開始 |
| 6月 | 海外主催旅行のブランドネームを「ルック」と決定 | |
| 1971年 | 1月 | 国内旅行企画商品「エース」の販売開始 |
| 2月 | トラベランド興業設立（現：JTBトラベランド） | |
| 1973年 | 12月 | 資本金を16億円に倍額増資 |
| 1979年 | 2月 | 「ルック」参加者、100万人を突破 |
| 1982年 | 3月 | 海旅企画商品「パレット」販売開始 |
| 1983年 | 8月 | YES JTBカード営業開始 |
| 1984年 | 1月 | 「エース」参加者、1,000万人を突破 |
| 2月 | 「ルック」参加者、200万人を突破 | |
| 4月 | 「サンライズツアー」参加者、300万人を突破 | |
| 1985年 | 4月 | 前払い旅行券システム「たびたび」取扱開始 |
| 1986年 | 1月 | 「たびたび」日経流通新聞最優秀賞を受賞 |
| 1987年 | 9月 | 「ルック」参加者、300万人を突破 |
| 11月 | デパート共通商品券「ナイスショップ」販売開始 | |
| 1988年 | 4月 | JTBワールド社、「ルック」等海外旅行企画商品のホールセール営業の開始 |
| 10月 | 業界初のCI導入－「JTB新時代」に向け新経営理念及び新シンボルマークを制定 | |
| 1989年 | 1月 | 「エース」参加者2,000万人を突破 「ナイスショップ」日経流通新聞優秀賞受賞 |
| 4月 | 日本通運との「ルック」の共同催行を中止、「ルック」は「ルックJTB」に名称変更（日通は「ルックワールド」に） | |
| 5月 | マスターカードとの提携による新「JTBカード」の発行開始 | |
| 7月 | 米大手損保AIGと提携し、ジャパン・インターナショナル傷害火災保険を設立 | |
| 12月 | JR東海との共同出資で旅行会社「ジェイアール東海ツアーズ」を設立 | |
| 1990年 | 3月 | マスターカードジャパンの共同決済機構への加盟により、JTBカードが国内のマスターカード系の加盟店延べ200万店で利用可能となる |
| 1991年 | 1月 | 湾岸戦争が勃発し、海外旅行営業に大きな影響を及ぼす |
| 1992年 | 10月 | 株式会社JTBデータサービス（特例子会社）設立 |
| 11月 | フォレスタ竣工 | |
| 1993年 | 4月 | トラベラーズチェック自社発行開始 |
| 11月 | FITセンター開設 | |
| 12月 | BTS（ビジネストラベルシステム）センター開設 | |
| 1994年 | 1月 | ルックとパレットを統合した新ルックJTBの発売開始 |
| 1995年 | 1月 | 阪神大震災により、5支店被災、国内旅行営業に大きな影響を及ぼす |
| 10月 | 新「ナイスステイ」（旅館・ホテル共通券）を販売開始 | |
| 1996年 | 2月 | マルチメディアステーション：旅の自動販売機による旅行販売開始 |
| 3月 | ルックJTB参加者、年間100万人を突破 | |
| 1998年 | 4月 | 株式会社ジェイティービー情報システム設立 |
| 5月 | インターネットによる旅行販売の本格的開始 | |
| 2000年 | 2月 | 福利厚生アウトソーシング事業会社「株式会社JTBベネフィット」設立 |
| 5月 | インターネットを利用した旅行販売会社「株式会社たびゲーター」を「ヤフー株式会社」と「ソフトバンクグループ」と設立 | |
| 8月 | TS専門会社「株式会社ジェイティービービジネストラベルソリューションズ」を「カールソンワゴンリートラベル社」との合弁により設立 | |
| 2001年 | 1月 | 名称を「株式会社ジェイティービー（英文名称 JTB Corp.）」と変更 本社移転：東京都品川区東品川二丁目3番11号 |
| 6月 | 旅行･観光に関する調査研究会社「株式会社ツーリズム・マーケティング研究所」設立 | |
| 9月 | アメリカ同時多発テロにより、海外旅行営業に大きな影響を及ぼす | |
| 2002年 | 3月 | 創立90周年 |
| 6月 | 日韓共催のFIFAワールドカップが開催され、公式輸送業務を始めさまざまなツアーを取扱う | |
| 10月 | 無額面・選択型のペア宿泊ギフト券「ナイスセレクト」発売開始 | |
| 2003年 | 1月 | JTBグループ環境宣言制定 |
| 3月 | イラク戦争勃発、重症急性呼吸器症候群（SARS）発生により、海外旅行営業に大きな影響を及ぼすエースJTB参加者、年間1,000万人を突破 | |
| 2004年 | 10月 | 出版事業部門を統合した「株式会社JTBパブリッシング」を設立（出版部門を営業譲渡） |
| 11月 | 新たな経営体制を構築しJTBグループのさらなる成長を期すため、事業持ち株会社化発表 | |
| 2005年 | 4月 | JTBグローバルマーケティング＆トラベル営業開始（国際旅行部門を営業譲渡） |
| 2006年 | 4月 | 新グループ経営体制スタート グループタイライン制定「Your Global Lifestyle Partner」 |
| 5月 | 株式会社ジェーシービーと包括的な事業提携契約を締結、戦略的役割を果たす事業開発会社「㈱J&J事業創造」設立 | |
| 2007年 | 4月 | 訪日外国人向け多言語オンラインサイトのサービス開始 |
| 6月 | 全国50万件のお店や施設で使える、株式会社ジェーシービーとの共同ギフト券「ナイスギフト」発売開始 | |
| 2008年 | 1月 | 欧州事業強化にむけた組織再編（ツムラーレグループ株式譲受） |
| 10月 | 「ルックJTB」参加者、2,500万人を突破 | |
| 2009年 | 4月 | JTB時刻表 通巻1,000号を発行 |
| 6月 | 旅館経営人財育成基金設立 | |
| 2010年 | 1月 | エースJTB販売開始から40周年 |
| 12月 | 「るるぶ」が発行点数世界最多の旅行ガイドシリーズとしてギネス世界記録TMに認定 | |
| 2011年 | 4月 | 新グループブランドメッセージ「The JTB Way」制定 |
| 10月 | 中国人向け旅行商品「悠逸」を販売開始 JTBグループが外資系旅行会社として初めての認可を受ける |
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| 2012年 | 3月 | 創立100周年 |
| 7月 | ロンドンオリンピックで7,178名を斡旋（～8月） | |
| 2013年 | 2月 | 「JTBユニバーサルツーリズム」始動 |
| 2014年 | 5月 | スペイン、ヨーロッパムンド社の株式譲受 |
| 9月 | UNWTOの世界観光倫理憲章に署名 | |
| 10月 | JTBホノルル支店開設50周年を記念し、ハワイ州が2014年10月1日を「JTB DAY」と制定 | |
| 12月 | ツアーイーストグループの株式譲受 | |
| 2015年 | 9月 | 新ブランド「JTBスポーツ」を設立 |
| 2016年 | 3月 | 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のオフィシャル旅行サービスパートナーとして契約を締結 |
| 4月 | 株式会社JTBコミュニケーションデザイン設立 | |
| 2017年 | 1月 | ハワイ、MC&A社の株式譲受 |
| 3月 | インドネシア、パノラマJTBツアーズ設立 | |
| 2018年 | 1月 | 名称を「株式会社JTB（英文名称 JTB Corp.）」へと変更 |
| 4月 | 新経営体制へ移行（経営統合） | |
| 2019年 | 9月 | ラグビーワールドカップ2019™日本大会の国内唯一の公式旅行会社として大会オフィシャル業務（選手・関係者の宿泊・輸送業務、会場駐車場運営等）並びに公式募集ツアーの販売を実施 |
| 2020年 | 4月 | 株式会社グッドフェローズJTB設立 |
| 10月 | 「新」交流創造ビジョン・新中期経営計画スタート | |
| 2021年 | 4月 | 組織改編による新体制発足 |
| 6月 | 株式会社JTBビジネストランスフォーム設立 | |
| 8月 | 東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（無観客開催）、オフィシャル旅行サービスパートナーとして組織委員会・選手団・大会関係者関連の受託事業等、約26万9000名を取扱う | |
| 2022年 | 3月 | グローバル・サステナブル・ツーリズム協議会（GSTC）とMOU締結 創立110周年 |