サステナビリティ関連データハイライト
- CO2排出量
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スコープ / カテゴリ 2022年度実績 排出量（t-CO2） 2019年度比 スコープ1-3合計値 1,553,265 33.5% スコープ1, 2 18,872 50.9% スコープ3 購入した製品/サービス
1,534,393 33.4% 資本財
燃料・エネルギー関連の活動
上流の輸送・流通
事業において発生した廃棄物
出張
従業員の通勤/在宅勤務
上流リース資産
下流の輸送・流通
販売した製品の加工
販売した製品の使用
販売した製品の使用後処理
下流のリース資産
フランチャイズ
投資
- 労務関連データ
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指標 2022年度実績 従業員数 18,663名
（グループ全体2023年3月31日現在）グループ人財交流共通制度利用者数 239名 エンゲージメント（働きがい） 73.3% 女性管理職比率 37.5% 女性従業員比率 62.8% 男女賃金差異 （全労働者） 59.7% （うち正規雇用労働者） 60.6% （うち非正規雇用労働者） 76.0% 障害者雇用率 2.56% （健康年齢－実年齢）の平均値 ▲1.4 歳 年間総労働時間 1,842 時間 テレワーク勤務率
（月１回以上在宅勤務をしている人の割合）21.0% 男女別育児休業取得率 女性 100.0％ 男性 43.6％
(平均取得日数17.7日)
- ガバナンス関連データ
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指標 2022年度実績 取締役数 13名 社外取締役比率 46% 女性取締役数 1名 女性執行役員数 3名 女性執行役員比率 13% 取締役及び監査役の取締役会出席率 98%
マテリアリティに関する指標と目標・実績
- 指標と目標
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指標 2023年度 2025年度 2028年度 事業者 サステナブルな交流をする人を拡大 宿泊者割合：大阪・京都・東京の宿泊vs以外の宿泊比率の向上 55% 60% 65% JTBグループ 教育の機会の提供 SDGs 教育普及のための図書寄贈 370冊 120冊 150冊 JTBパブリッシング 地域のサステナブルな取り組みについて、るるぶ情報版各誌での情報発信 127冊 148冊 148冊 JTBパブリッシング 地方や企業のサステナブルな取り組みについて、WEBメディアでの情報発信 22本 30本 35本 JTBパブリッシング 地域・事業者のサステナビリティ活動の支援を拡大 Kotozna In-room導入客室数 70,000部屋 120,000部屋 180,000部屋 JTBグループ 環境配慮型店舗・オフィス提案の基盤整備契約件数 10件 15件 20件 JTBグループ 持続可能なMICEの実施 MICE実施地域の歴史・文化・環境などの保全を目的としたコンテンツ開発 2件 5件 10件 JTBグループ 顧客に対し可視化・レポーティングした海外および国内の出張数 70,000件 100,000件 150,000件 JTBグループ 人財開発 サステナビリティに関する基礎研修の受講率 50% 75% 100% JTBグループ 階層別研修・新任役員向け研修カバー率 50% 75% 100% JTBグループ 資源・廃棄物・水への対応 アメニティリサイクル施設の増加 8施設 60施設 90施設 JTB商事
- 指標と目標・実績（2022年度）
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指標 2022年度目標 2022年度実績 事業者 人財開発 グループ人財交流共通制度利用者数 200名 239名 JTBグループ ワークスタイル 社員意識調査（働きがい・エンゲージメント） 80.0% 73.3% JTBグループ 年間総労働時間 1,800時間 1,842時間 JTB テレワーク勤務率（月1回以上在宅勤務をしている人の割合） 20.0% 21.0% JTB 健康経営 （健康年齢－実年齢）の平均値 ▲1.3歳 ▲1.4歳 JTBグループ ダイバーシティ 障害者雇用率 2.35% 2.56% JTBグループ適用会社 女性管理職比率 38.0% 37.5% JTBグループ 社員意識調査（働きがい・エンゲージメント） 80.0% 73.3% JTBグループ
サステナビリティ推進
イニシアティブ参画
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UNWTO - 国連世界観光機関
JTBはUNWTO賛助会員としてUNWTOが推進するサステナブル・ツーリズムの考え方に賛同し、包摂的で持続可能な観光の推進に取り組んでいます。
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UNWTO 世界観光倫理憲章への宣誓
JTBは2014年9月25日UNWTO世界観光倫理憲章へ日本の企業としてはじめて署名しました。
UNWTO世界観光倫理憲章を遵守し、旅行者、地域、事業者、住民の観点を大切にし、サステナブルな企業としての社会的責任を果たしてまいります。 -
WTTC 世界旅行ツーリズム協議会を通じた活動
JTBは観光を通じたより良い地域社会・地球環境づくりにむけて、世界の観光業界を代表する企業リーダーで構成されるWTTCのアドボカシー活動に参画し、サステナブルな企業としての社会的責任を果たしてまいります。
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2018年5月
WTTC ブエノスアイレス宣言／WWFと連携した違法野生動植物取引撲滅への賛同・取り組み -
2018年8月
UN Climate Neutral Now／UNFCCCと連携した気候変動への行動 -
2019年11月
WTTC シームレスで安全な旅行／顔認証・コンタクトレス旅行の推進 -
2020年3月
WTTC 人身取引タスクフォース／ツーリズム・旅行の人権保護・児童労働撲滅への賛同・取り組み -
2020年5月
WTTC セーフ・トラベル・スタンプ／観光におけるニューノーマルへの国際ガイドライン策定 -
2020年12月
WTTC インクルージョン/ダイバーシティ/社会的インパクトガイドライン -
2021年4月
WTTC カンクン 女性イニシアティブ宣言による観光分野における女性の活躍
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コードプロジェクト
JTBグループは「子ども買春防止のための旅行・観光業界行動倫理規範（Code of Conduct）」を世界的に推進する取り組みに参加しています。
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CSV開発機構
共有価値の創造（Creating Shared Values）による事業創造と社会課題の解決に向けて、CSV開発機構に参画しています。
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内閣府「地方創生テレワーク推進運動Action宣言」
JTBは、関係人口の創出や地域活性化に貢献するため「地方創生テレワーク 推進運動Action宣言」を行っています。
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グローバル・サステナブル・ツーリズム協議会（GSTC）
JTBは、サステナブルツーリズムのグローバル基準を管理するグローバル・サステナブル・ツーリズム協議会（Global Sustainable Tourism Council）にメンバーとして加盟し協力覚書を締結しました。
社外からの評価
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EcoVadis（2023年度）
株式会社JTBは、EcoVadis社（本社：フランス）のサステナビリティ調査において、「ブロンズ」評価※を獲得しました。※認定企業の上位50％の中に位置することを示します。
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ダイバーシティ経営企業100選（2015年度）
経済産業省が選定する、多様な人材の能力を最大限に発揮し、ダイバーシティ経営を効果に結びつける企業に選ばれました。
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健康経営優良法人2023（大規模法人部門）（2023年度）
株式会社JTB（国内グループ企業含む）は、経済産業省・日本健康会議が選ぶ「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」として認定されました。
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くるみん認定企業（2020年）
JTB、JTBパブリッシング、JTBコミュニケーションデザイン、JTBベネフィット、I&Jデジタルイノベーション（旧JTB情報システム）の5社は、「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定を受けました。
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女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定（2020年）
JTBグループ6社は、女性活躍推進法に基づく「えるぼし」の2～3段階で認定を受けました。
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グッドキャリア企業アワード2020
自律創造型社員の育成に向けたカルチャー改革と人財育成の取り組みが評価され、JTBは2020年度のグッドキャリア企業アワードの大賞を受賞しました。
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WTTC Safe Travels Stamp
JTBと海外グループ企業3社は、WTTC（世界旅行ツーリズム協議会）の感染症対策基準を満たし、Safe Travels認証を受けました。
- ガバナンス・推進体制
- 重要課題（マテリアリティ）
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・心豊かなくらし
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・人々をとりまく環境
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・パートナーシップ
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