JTBグループ は、2022年3月12日に迎える創業110周年を機に、事業ドメインである「交流創造事業」におけるサステナビリティへの取り組みを更に加速し、「心豊かで持続可能な社会の実現」をめざします。

　経営ビジョンである「地球を舞台に『新』交流時代を切り拓く」を実現するためには、ツーリズムを取り巻く地球規模での環境の変化を捉え、SDGsへの貢献と持続可能な交流創造が欠かせません。サステナブルな経営を推進するにあたり、各部署を横断し連携した取り組みを行う「サステナビリティ委員会」を設置し、サステナビリティ戦略を策定、優先的に取り組む3つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。これまで培ってきた人・企業・地域・社会とのネットワークを活用したＪTBならではのソリューションの提供により、お客様の感動・共感を呼び起こす交流創造事業を通じて、「交流」がもたらすプラスのインパクトを強化してまいります。同時に、マイナスのインパクトの削減にも挑戦し、経営と事業を地球・社会と共生し続けられるレベルへ磨きあげてまいります。

JTBサステナビリティページ: https://www.jtbcorp.jp/jp/sustainability/

〈JTBのサステナビリティ戦略概要〉

■基本方針

（1）日々の判断において、サステナビリティを軸に考え、主体的・挑戦的に行動します。

（2）マテリアリティを中心に、JTB独自の「サステナビリティへの貢献」という実感価値を実現します。

（3）プラスのみならずマイナスの影響にも向き合い、その課題を解決します。

（4）ステークホルダーとの対話や透明性のある報告をおこない、サステナビリティ活動を磨き上げます。

■マテリアリティ（重要課題）

SDGsにおける17のゴールに関連する169のターゲットをベースに、社会課題とＪＴＢグループの関係性から特に重要なターゲットを見つけ出し、マテリアリティを以下の通り特定しました。

（1）「心豊かなくらし」　

　　　日常と非日常のあらゆる場面で、社内外のすべての人々が輝き続けることを応援し、サステナブルで心豊かになるくらし（余暇の充実、働きがい、学び、ダイバーシティ）に貢献します。

（2）「人々をとりまく環境」

新たな出会いや人々の相互理解につながる、交流の機会と場所を創造すると共に、かけがえのない自然・文化の魅力を維持しつづけます。

（3）「パートナーシップ」

　　　国内外における様々なネットワークを活用し、ステークホルダーとの絆をつなぐことで人々の心を動かすソリューションを提供します。

■具体的な取り組み

ツーリズム業界におけるマイナスのインパクト（特に環境負荷）を重要な課題と認識し、JTBならではの3R活動（Responsible Business・Responsible Tourism ・Responsible Value Chains）を実施します。すべての活動は、社内の各部署を横断し連携した取り組みを行う「サステナビリティ委員会」において進捗管理を行い、透明性のある情報開示を行います。

（1）環境負荷削減に貢献するソリューションの維持・拡大

　①地域と一体となった「JTB地球いきいきプロジェクト」の継続

　お客様や地域の皆様、社員が一体となり、元気な未来を創造していくため、世界各地で実施している「JTB地球いきいきプロジェクト」（1985年の開始からのべ13万人以上が参加）。観光地での清掃活動をはじめ、自然環境の保全活動、歴史や文化の学習体験など、地域の特色を活かしたプログラムを今後も展開します。

　②CO_２削減ソリューションの拡大

　お客様にとって持続可能に関する選択肢が増えるよう、以下をはじめとするサービスを拡大します。

　・「CO_２ゼロ旅行^_プログラム」
カーボンオフセットの仕組みを取り入れた旅行商品に、SDGsの本質理解をアクションにつなぐ学習教材をセットにした教育プログラム

　・「CO_２ゼロMICE」
イベントや会議を実施する際に、会場で使用する電気を再生可能エネルギーに置き換えることでCO_２を実質ゼロにできるサービス

（２）ツーリズム業界全体における環境負荷の削減

　①バリューチェーン上でのCO_２削減

　　既に実施しているペーパーレスや証票・契約の電子化等の取り組みに加え、今後、2030年、2050年の外部環境を踏まえて、スコープ1・2のみならず、スコープ3（※）におけるCO_２排出状況の把握を2021年度中に株式会社JTBより行い、2022年度中にJTBグループ全体での削減目標を設定します。

　　※スコープ1：事業者自らによる温室効果ガスの直接排出、スコープ2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出、スコープ3：スコープ1・2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出）

　②グローバル基準に基づいた持続可能な社会への取り組み

　　2021年12月にJTB代表取締役 社長執行役員 山北 栄二郎が国連世界観光機関（UNWTO）のアジア・太平洋地区理事に選出されました。今後も様々なグローバルネットワークを強化し、日本のツーリズム業界全体における持続可能性のレベルを向上させます。

（3）透明性のある情報開示

　マテリアリティ（重要課題）毎の取り組みを分かりやすく理解いただくため、JTBコーポレートサイトのサステナビリティページを刷新しました。

JTBサステナビリティページ：https://www.jtbcorp.jp/jp/sustainability/

　JTB はこれからも、「地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」という経営理念のもと、お客様にとっての感動や喜びと成果の実現を追求し、「価値ある出会い」を創造し続け、サステナブルな社会の発展に貢献してまいります。

※「CO_２ゼロ旅行^_」「JTB地球いきいきプロジェクト」は、当社の登録商標です。