ホームJTBグループ企業>一般財団法人日本健康開発財団

一般財団法人日本健康開発財団

Japan Health & Research Institute

独立事業会社群

 今日我が国は高齢化社会が加速し、これに伴う医療費の増大への適切な対応を図るため、様々な医療制度改革の推進が急がれております。
 当財団は昭和49年に設立以来、40年余にわたり、総合健診センターの事業運営や、国民の皆様方の健康増進・回復を図るための温泉療法、気候療法等の自然環境を利用した健康増進プログラムの開発・研究等、一貫して予防医学を基本に据えた事業推進に取り組んでまいりました。
 また、温泉を利用した健康増進施設関連の開発・普及については、厚生労働大臣認定の「温泉利用型健康増進施設」及びその普及版の「温泉利用プログラム型健康増進施設」の認定調査・支援業務をはじめ、各施設に配置が義務付けられている温泉利用指導者・温泉入浴指導員の養成講習会等を実施してきております。
 平成27年5月1日現在、健康増進施設数は「温泉利用型」が19個所、「温泉利用プログラム型」が38個所に及び、また、温泉利用指導者数は438名、温泉入浴指導員数は4,880名を数えるまでに至り、社会的にも一定の評価を得つつあります。
 温泉利用による健康の維持・増進については、今後とも一層その必要が高まると考えており、「温泉利用の健康増進施設」の普及・拡大と共に、「温泉利用指導者及び温泉入浴指導員」の拡充に努めてまいります。
 当財団は、「温泉、健康、旅行」をキーワードとして、国及び地方自治体、その他公共機関並びにJTBグループ各社の連携・協力を得ながら、今後とも国民の皆様の健康増進に関する要請に応えたいと考えています。

理事長 栗原 茂夫

経営理念

自然療法を活用した健康保養プログラム、健診事業による生活習慣病の早期発見等により,国民の健康増進・回復に貢献する。

会社概要

会社の商号 一般財団法人日本健康開発財団
(英文名:Japan Health & Research Institute)
本社所在地 〒103-0014東京都中央区日本橋蛎殻町1-29-4
設立年月日 昭和49年10月5日
資本金 基本財産 15,000万円
株主 一般財団法人の為、無し(株主総会に代わるものとして評議員会)
代表者 栗原 茂夫
従業員数 71名(平成27年5月1日現在)
売上高 1,156,663千円(平成26年度)
経常利益 30,426千円(平成26年度)
私達がお客様に約束する事 1.コンプライアンスの徹底
  公益法人としての、責任を自覚し、法令を遵守し
  公正な事業活動に徹します。
2.公益法人としての社会への貢献
  公益法人としての設立趣意を全職員に徹底し、国
  民の健康増進・回復を図ることにより、社会に貢
  献します。
3.研究成果の公開
  自主研究等による研究成果については、積極的に
  情報公開を行い、社会との情報共有化を推進しま
  す。
4.お客様満足の追求
  お客様に信頼されるサービス・成果を提供し、お
  客様のご満足を得るよう事業を行います。
5.地域活性化への貢献
  温泉保養地の形成等を通じ、地域特に温泉地の活
  性化に貢献してまいります。
事業概要 1.研究助成による自然療法の普及
  温泉療法、気候療法、物理療法等の研究に対する
  助成を行い自然療法の普及に寄与する。
2.保養システム・健康保養プログラムの研究・開発
  温泉療法、気候療法、物理療法等を利用した保養
  システム・健康保養プログラムの研究・開発を行
  い、国民の健康増進・回復に貢献する。
3.温泉を利用した健康増進施設の普及
  「温泉利用指導者」及び「温泉入浴指導員」の養
  成事業を通じ、温泉を利用した健康施設の普及を
  図り、国民の健康増進・回復に寄与するとともに
  温泉保養地形成を推進する。
4.健診および医療事業による国民の健康増進・回復への貢献
  人間ドック検診により、生活習慣病の早期発見を
  図るとともに、受診者に対する日常の健康管理と
  共に、栄養指導・保健指導を行い、受診者の健康
  増進・回復に貢献する。
お問い合わせ 電話:03-3668-1261E-Mail:kenkouzai@jph-ri.or.jp

ニュースリリース

JTBグループ企業全ニュースリリースから抽出した検索結果を表示します。

求人情報

  • 新卒者向け求人は、現在募集しておりません
  • キャリア向け求人は、現在募集しておりません