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関係団体一般財団法人日本健康開発財団Japan Health & Research Institute
当財団は、1974年10月に設立され、本年で丁度50周年を迎えることとなります。この間、総合健診センターの事業運営や、国民の皆様方の健康増進・回復を図るための温泉療法、気候療法等の自然環境を利用した健康増進プログラムの開発・研究等、一貫して予防医学を基本に据えた事業推進に取り組んでまいりました。
2020年からの新型コロナウイルス感染症の世界的流行は、それ自体が大きな災禍であったばかりでなく、働き方や価値観の多様化をはじめ、社会全体に大きな変革をもたらすこととなりましたが、一方で、各種感染症への対応を行いながら、改めて「健康」であることの重要性への認識を高める契機ともなりました。また、様々な企業や組織においてSDGsへの主体的な取組が進む中、「健康経営」も重要なキーワードとして定着しつつあります。
こうした健康づくりや健康増進に対する社会的要請に応えるべく、温泉を活用した新たな健康づくりの方策検討や効果測定と普及促進、予防医学に基づく安心安全な健康診断実施や健康増進コンサルティング、国際交流に資する新たな医療関連事業等、当財団が果たすべき役割は拡大していると認識しております。
今後も、官公庁その他公共機関、学術機関、各種団体、民間企業など様々な立場の方々との連携やご協力を賜りながら、皆様の健康増進に関する要請にお応えしてまいりたいと考えております。
理事長:加藤 典嗣
経営理念
温泉等の自然環境を利用した健康づくりや健康保養システム等の研究・開発及び普及並びに疾病予防等に関する事業を行い、もって国民の健康増進・回復に寄与する。
会社概要
会社の商号 | 一般財団法人日本健康開発財団 (英文名:Japan Health & Research Institute) |
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本社所在地 | 〒103-0027東京都中央区日本橋3-1-4 |
設立年月日 | 1974年10月5日 |
資本金 | 基本財産 15,000万円 |
株主 | 一般財団法人の為、無し(株主総会に代わるものとして評議員会) |
代表者 | 加藤 典嗣 |
従業員数 | 93名(2024年4月1日現在) |
私達がお客様に 約束する事 |
1.コンプライアンスの徹底 一般財団法人としての責任を自覚し、法令を遵守し公正な事業活動に徹します。 2.社会への貢献 法人の設立目的および趣旨を全職員に徹底し、国民の健康増進・回復を図ることにより、社会に貢献します。 3.研究成果の公開 自主研究等による研究成果については、積極的に情報公開を行い、社会との情報共有化を推進します。 4.お客様満足の追求 お客様に信頼されるサービス・成果を提供し、お客様のご満足を得るよう事業を行います。 5.地域活性化への貢献 温泉保養地の形成等を通じ、地域特に温泉地の活性化に貢献してまいります。 |
事業概要 | 1.研究調査事業 ・「温泉医科学研究所」による保養システム等の研究・開発及び普及 ・温泉を利用した健康増進施設の認定支援や指導者・指導員の養成 2.総合健診事業 ・東京・八重洲総合健診センターでの人間ドックや各種健診の実施 3.健康増進事業 ・ライフスタイルにあった各種セミナーや特定保健指導の企画実施 ・JTBグループ社員の健康管理 4.メディカル&ヘルスケア事業 ・訪日外国人受診者・患者の受入・連携及びコンサルティング ・メディカルツーリズム・ヘルスケアに関するコンサルティング |
お問い合わせ | 電話:03-5290-1621 |
求人情報
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