Recruiting Portal
ワークスタイル
働きがいと生産性を、
同時に高める
一人ひとりの従業員が、確かな働きがいを感じ続けること。同時に、高い生産性を実現すること。その両立のために、さまざまな価値観やライフイベントに寄り添える制度を整備しています。
※下記の制度は、JTBグループ各社により制度有無や内容が異なる場合があります。予めご了承ください。
もっと柔軟に働くために
ふるさとワーク
転居が必要な遠方の事業所へ異動になったときでも、生活の拠点として登録している「居住登録地」を離れることなく、テレワークをベースにする働き方です。これにより、単身赴任とならずに家族と過ごすことも可能となります。
テレワーク制度
在宅勤務を中心としたテレワーク制度が浸透しています。また、新たな働き方・休み方の推進を目的として、ワーケーションも積極的に推進。実施場所として、これまでのハワイ・沖縄の現地事業所に加え、休暇中の滞在先宿泊施設などにも適用拡大しました。
勤務日数短縮制度
これまでの「週５日勤務」という一律的な働き方にとらわれることなく、社員の希望に応じて年間の勤務日数を選択することができます。育児や介護などの理由がなくても申請することができ、年間勤務日数は5つのパターンから選択可能。給与は勤務日数に応じた支給となります。
フレックスタイム制度
コアタイムのないフレックスタイム制度を導入しています。定められた範囲の中で出退勤の時間を自律的に決めることができ、育児などにも対応しやすくなっています。
※グループ会社や業務によって異なる場合もあります
末本 一久
株式会社JTB 東京中央支店
グループリーダー
2010年入社
ふるさとワーク利用者の声
家庭の都合により、働き方の変更を余儀なくされましたが、この制度により自身の働き方についての新しい選択肢が見つかり、周りの方々の理解も頂いた上で制度の活用ができました。改めてJTBの制度は整っていて、社員の味方でいて頂いているのだと感じました。
この制度を利用するまでに様々な上司・同僚の方々へ相談し、アドバイスも頂けたのでそういった環境があるところもJTBグループの良さであり、一番の魅力だと感じています。
また、この制度を活用して、2拠点でのメリットを活かした営業加速ができ、組織を俯瞰してみることもできました。
現在では制度を活用したさらなる生産性向上と未来に向けた営業の加速をミッションとして、会社への感謝と相互理解のもと仕事に励んでいます！
ライフイベントと両立するために
短時間勤務制度
子どもが小学３年生の学年末まで15分単位で最大3時間の時短勤務が可能です。保育園の送迎など、育児のうえで必要な行動と仕事とを両立しやすくなっています。
グループキャリアサポート制度
家族の転居・介護・結婚等により、現状と異なる地域での就労を希望するとき、JTBグループ内の別拠点への人事異動希望を申請できる制度です。培ったスキルや経験を中断させることなく、キャリアを継続することができます。
再雇用制度
育児や介護など、やむを得ない事情で退職せざるを得なかった場合、一定期間内であれば復職することができます。それまでの経験を活かすかたちで、スムーズに社会人に戻ることが可能です。
小池彩乃
株式会社JTB
北海道事業部 さっぽろ大通店
販売担当課長
2009年入社
グループキャリアサポート制度利用者の声
2009年関西入社。主に国内・海外のご旅行提案、手配、出発前や帰着後のフォロー・PLUS商品の販売（保険・旅カード・旅行積立）国内・海外ウェディングの手配等、グループリーダーとして、店頭業務に13年間従事してきました。
制度を知ったきっかけは首都圏在住の夫との結婚に伴い、キャリアを継続しながらJTBで働き続けたい思いを当時の上司に相談したところ、個所長経由で本制度を知りました。首都圏に異動してきたのは、2020年4月～。千葉のリテール店舗にてグループリーダーとして、そのまま約2年間業務に従事しました。慣れない新生活で不安もありましたが、業務内容は配慮いただき継続する事が叶いました。
その後、2022年2月に現在の人事チームに着任。人事運用、評価、人財交流共通制度運営、休務休職者、社員からのお問い合わせ対応等を行っています。私のモットーは「常に全力である事」「義理・人情を忘れない」です。人との出会い全てを大切にしており、人事担当者として業務に誇りを持っています。多くの支店を持つJTBでは、様々な働き方や場所がありますので、キャリアを継続しながら勤務が可能です。
自律的な成長のために
副業ガイドライン
「活躍の場を広げたい」「さまざまな分野の人とつながりたい」「仕事で培った能力を社外で活かしたい」などの理由で副業を行う社員が増えています。価値観の多様化や環境変化を踏まえ、働き方の基本的なルールや副業時の留意点の周知を目的に、新たにガイドラインを制定。副業を通じて自己実現や社会貢献を果たし、会社と社員双方の成長につながる前向きな制度活用を尊重します。
自己成長支援休職制度
社員自身の自己研鑽意欲の高まりを踏まえ、自己成長に取り組む社員を推奨することを目的とした休職制度を新たに制定しました。「ビジネススキル向上や国家資格取得に向けた専門スクールへの通学」「語学力向上に向けた海外留学」など、会社が指定する事由により、3ヶ月以上最大2年間まで休職することができます。
