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座談会｜人財交流共通制度
グローバルなビジネスを体験したい。デジタルの知見を深めたい。新しいプロジェクトの力になりたい。
自分をさらに成長させたいという願いから生まれる、さまざまな意志。
その実現に向けた機会を用意するのが、JTBグループの垣根を超えた「人財交流共通制度」です。
制度を利用し、海外やシステム開発の最前線にいた２人が、手に入れた成長とは。
座談会｜人財交流共通制度
グローバルなビジネスを体験したい。デジタルの知見を深めたい。新しいプロジェクトの力になりたい。
自分をさらに成長させたいという願いから生まれる、さまざまな意志。
その実現に向けた機会を用意するのが、JTBグループの垣根を超えた「人財交流共通制度」です。
制度を利用し、海外やシステム開発の最前線にいた２人が、手に入れた成長とは。
土田 麻祐子 Mayuko Tsuchida
株式会社JTB
エリアソリューション事業部
2014年入社
経済学部 地域社会システム学科 卒
- 仕事内容
- 観光地デジタル化支援に取り組む。特に体験コンテンツの予約管理システム「JTB BÓKUN（ボークン）」の営業を担当。主に西日本の観光事業者に向けて、「JTB BÓKUN」を活用した予約のオンライン化や、訪日インバウンド旅行者向けの販売について提案を行っている。
- キャリアと制度利用歴
- 2014 -2018：株式会社JTB高松店
2018-2021：【人財交流共通制度】JTB Asia Pacific Phil Corp. JTBアジア訪日インバウンドオペレーションセンター
2021 -2023：株式会社JTB 高松支店
2023-：【人財交流共通制度】株式会社JTB エリアソリューション事業部 ツーリズム・プラットフォーム・サービス推進センター
菅井 泰良 Taira Sugai
株式会社JTB
ビジネスソリューション事業本部
事業企画チーム
DX推進担当
2017年入社
文化構想学部 卒
- 仕事内容
- 事業企画チームにて、ビジネスソリューション事業における BPR推進やデジタルツールの導入による社内業務の効率化、またデジタル技術を活用した新たなビジネスモデルの創出に取り組んでいる。
- キャリアと制度利用歴
- 2017 -2020：株式会社JTB ビジネスソリューション事業本部 第二事業部
2021-2023：【人財交流共通制度】I&Jデジタルイノベーション株式会社
2023-：株式会社JTB ビジネスソリューション事業本部 事業企画チーム DX推進担当
人財交流共通制度とは？
成長意欲の高い社員に対し、より広い自己実現と成長の場を提供するための制度。事業会社やJTBグループを超えた人財交流や多様な公募制度を通じて、社員の主体的なキャリア形成や自己成長をバックアップしています。海外事業会社へ出向する「グローバルチャレンジ」、デジタル・ITスキルを身につけ、ビジネスの企画開発や業務スタイルの変革に活かす「デジタル・ITチャレンジ」、特定のプロジェクトに参加する「プロジェクトチャレンジ」などの多彩なコースが用意されています。
世界へ。ITへ。それぞれのチャレンジの始まり。
お二人が制度を利用した経緯を教えてください。
土田
もともと、人財交流共通制度が入社動機のひとつでもありました。私がJTBを志望したのは、海外で訪日インバウンドに関わりたかったからです。JTBは社員の海外派遣に積極的だと聞いていましたし、人財交流共通制度の一つとして、海外事業会社に出向できる「グローバルチャレンジ」も用意されている。「勤続満4年以上」という条件を満たしたらすぐに手を挙げようと決めていて、それを実行しました。
菅井
私もきっかけは「グローバルチャレンジ」でした。グローバルな仕事をしたいという思いがあり、入社してからはインバウンドの案件に多く携わっていました。2020年にはオリンピック・パラリンピック関連の仕事も控えていたので、それが終わったら自分も海外にと考えていました。ところが、コロナ禍でそれどころではなくなってしまいました。事業の見通しがつかない中、営業としてビジネスを生み出すために試行錯誤の毎日でした。模索の中でイベントのオンライン化を進めていたのですが、そこで露呈したのは、自分にITスキルが決定的に不足していること。このままでは、自分も事業も立ち行かなくなってしまうのではないか——それくらいの切迫感で、「デジタル・ITチャレンジ」に応募しました。
入社5年目。海外拠点づくりのすべてを知る。
土田さんは「グローバルチャレンジ」でフィリピンに駐在。どんな仕事に携わりましたか？
土田
セブ島で訪日インバウンド向けの手配センターを開設しました。JTBの海外支店が獲得した訪日旅行の手配を現地雇用の従業員と行う部署です。といっても、私が着任したときにはほとんど建物だけ。まず働く場所そのものを自分たちでつくらなければならない状態でした（笑）。内装業者とのやりとりに始まって、営業許可の申請、従業員の採用や教育など、拠点づくりに必要なあらゆることに関わりましたね。
特に苦労したのはどんな点ですか？
土田
日本人の社員が少ないこともあって、業務の幅が広いうえに判断の責任も自分が背負わなければならない。まだ入社5年目で、それまで先輩に頼りがちだった私には戸惑いもありました。ただ、気持ちはずっと前向きでした。毎日のように新しい学びがありましたし、最大3年間というグローバルチャレンジの期限の中で、一つでも多くのことを身につけたいと思っていましたから。
菅井
ホームシックにはならなかったのですか？
土田
海外で長く暮らすのは初めてでしたが、大丈夫でした。仕事の日が大変だった分、週末にはリゾートホテルに泊まってみたり、アイランドホッピングに出かけたり、気分転換できたのがよかったのかもしれません。日本人の社員は同じマンションに住んでいたのでコミュニケーションも取りやすかったですし、東南アジアには同期も何人か配属されていて、会いに行く楽しみもありました。
海外だからこそ学べたことはありますか？
土田
現地での採用や教育を通じて、文化的なバックグラウンドの違いに触れられたのは貴重な体験でした。フィリピンは「仕事より家族」という優先順位がはっきりしていますし、仕事の途中にドーナツパーティーがはじまるような大らかさもある（笑）。LGBTQの人も多いです。それぞれが大切にするものを尊重しながら、自分本位ではないコミュニケーションによって理解し合い、協働する。いわゆる「異文化交流」にとどまらない、普遍的なコミュニケーションスキルを磨くことができたのではないかと思います。
視点が変わることで見えてきた、ITの課題と可能性。
菅井さんは、設立されたばかりのI&Jデジタルイノベーション（IJDI）が出向先でした。
菅井
日本アイ・ビー・エムとJTBの合弁会社であるIJDIで働けるというのも、応募に踏み切った大きな理由です。JTBグループの枠を超えて、ITについての学びを深められるに違いない。そう期待しました。出向して最初の３か月は、IJDIの新入社員と一緒に導入研修を受けました。プログラミングやネットワークについて技術的に学ぶ、私にはついていくのがやっとの内容です（笑）。けれど、それまで裏側を知らずに使っていた社内システムへの理解が深まっていく、とても充実した時間でもありました。実は、法人営業をやっていた4年間を通じて、社内システムには少し不満を持っていたのです。「本当はもっと効率的にできるんじゃないか」。そう思いつつも、具体的にどう改善できるのかは知識不足ゆえに思いつかない。そんなモヤモヤが、晴れていく予感がありました。
導入研修後は、どのような業務を担当しましたか。
菅井
前半の1年間はITコーディネーターとして、法人営業を担当する社員に対して、ITツールの有効な活用法を提案したり、セキュリティについての啓蒙を行ったりしていました。かつては私が法人営業をする側でしたので、逆の立場に回ったともいえますね。後半となる2年目に携わったのは、JTBグループが導入しているSalesforce社のBPMの保守・運用です。
これもかつてはご自分が使っていたアプリケーションですね。
菅井
そうですね。使う側としての視点を入れながら、機能を足したり、つなぎ合わせたりすることで、さらに便利なものにしていく取り組みでした。この期間では、日本アイ・ビー・エムをはじめとする他社のSalesforce社のシステム活用事例も沢山学んでいきました。同じプラットフォームであるにも関わらず、「他社はこんなことまでできている」「JTBグループはここまでしか使えていない」という差を目の当たりにし、ショックを受けましたね。JTBグループがITの導入に積極的であることは間違いありませんが、まだまだ効率化の余地は残されている。そんな気づきを得られたのは本当によかったです。
いつか達成したい目標のために、いま、必要なことを。
制度の利用後、菅井さんはDX推進を担当しています。希望した配属ですか？
菅井
ええ。IJDIでの2年目に、Salesforceのシステム を 新環境に移行させるプロジェクトの準備に関わっていました。せっかくですから稼働後も近くにいて、さらなる活用に貢献したい。その希望を汲んでの配属だと思います。
土田さんは今、2回目の人財交流共通制度「プロジェクトチャレンジ」を経験中ですね。
土田
念のために確認したのですが、希望が通るかどうかは別にして、応募に回数制限はないそうです（笑）。「プロジェクトチャレンジ」は、具体的なプロジェクトへの参加を目的として、プロジェクトの所轄会社へ出向するものです。私はデジタルマーケティング職として、体験型アクティビティの予約管理システム「JTB BÓKUN」の営業活動を行っています。
なぜそのプロジェクトに参加したかったのですか？
土田
菅井さんと同じく、デジタルの知見を増やしておきたいと思いました。菅井さんに比べたらぜんぜんですが（笑）、少しずつ知識が増えている手応えはありますし、世の中にどんな新しい技術やソリューションが生まれているのか、感度高く情報をつかまえられるようになってきているかなと思います。
改めて、「人財交流共通制度」がお二人にもたらしたものとは？
菅井
IJDIでの経験は、私がかつて抱いていた「デジタルの力を活用すれば、業務はもっと効率的になるんじゃないか」という思いが、間違いではなかったことを確信させてくれました。けれど、それは一人では成し得ない。私が学んだことを組織の中で少しずつでも広げ、デジタルの力にもっと深く気づいてもらう。その素地をつくってくれた制度だと思います。
土田
私はもともと、長期的なキャリアプランを立てるタイプではありません。そのときにやりたいこと、興味のあることを追求したい。結果として、自分にできることがどんどん増え、貢献できる範囲や、生み出せる価値が広がっていったらうれしいと思っています。世界を知るための「グローバルチャレンジ」と、デジタルを学ぶための「プロジェクトチャレンジ」。まさに私が「そのときにやりたいこと」に応えてくれました。「JTB BÓKUN」は、日本の体験型アクティビティを世界に発信できるという点で「訪日インバウンドの活性化」という入社動機にもつながっていますし。
菅井
実は私にとっても、JTBグループでのいちばんの目標は「世界からもっと多くの観光客を日本に迎え、喜んでもらうこと」なんです。デジタルによる業務効率化は、そのためのプロセスの一つでもあると捉えています。業務がもっと効率的になれば、訪日インバウンドをさらに盛り上げるために必要な、新しい価値創造の機会だって生まれやすくなるはず。活用した人財交流制度は違いますが、私たちの先にある大きなゴールは重なっていたんですね。
