働く環境を
知る
「人財」こそ、JTBグループのすべて
JTBグループにおいて、企業経営の原動力となるのは「人」であり「人という資産＝人財」の価値を高めていくことがグループの成長に繋がると確信しています。多様性に富んだ「人財」の力を生かすため、一人ひとりの「働きやすさ」と「働きがい」の追求と組織の風土改革に取り組んでいます。
JTBグループダイバーシティ推進共通ビジョン『多様性を企業の強みに』
JTBグループでは、市場のグローバル化と多様化に対応すべく、さまざまな価値観や働き方を取り入れ、企業価値を高める「経営戦略」として、ダイバーシティに取り組んでいます。バックグランドや得意分野の異なる様々な人財（異能）が集い、最大限にパフォーマンスを発揮できるような体制を整えています。
女性や障害者の活躍、働き方の見直し、従業員エンゲージメント向上に向けた意識調査を通じた状況の見える化や、モデルとなる成功事例を表彰・共有することで、グループ横断的なダイバーシティの推進に取り組んでいます。
経済産業省「ダイバーシティ経営企業100選」の認定をはじめ、外部からのさまざまな評価
グループ全体で推進する仕組みとして、「ダイバーシティINDEX（多様性の活用指標）」を独自に策定し、取り組んでいることが高く評価され、2015年に経済産業省のダイバーシティ経営企業100選に認定されました。また、2020年版日経WOMAN「女性が活躍する会社BEST100」において【女性活躍推進度】部門1位にも選ばれています。（女性管理職比率38％）
働く環境の具体的な取組み
人財育成
「自律創造型人財」育成のためのキャンパス「JTBユニバーシティ」
JTBグループでは社員育成プラットフォームとして『JTBユニバーシティ』を運営しています。キャッチフレーズは『あなたの学びの応援団』。
企画・運営・講師が一体となって抜群のチームワークを発揮し、年間800本以上の研修とeラーニングの実施、キャリ開発支援など行っています。「必要な時に、必要な学びの提供」を掲げてLMSを導入し、学びのコンテンツを一人ひとりにワンストップで提供。キャリアプランに応じた成長を支援しています。
LMS：Learning Management Systemの略。eラーニングを含むJTBグループにおけるあらゆる「学習」を管理するためのシステム。
キャリア開発
JTBグループ人財交流共通制度
JTBグループでは、各事業会社でのキャリア形成を基本としつつ、成長意欲の高い社員に対し、より広い自己実現と成長の場を提供するため、事業会社やJTBグループを超えた人財交流や多様な公募制度を設定し、社員の主体的なキャリア形成や自己成長をバックアップしています。
組織風土改革
多様な挑戦機会の提供
成長と挑戦の志向する組織風土への転換を目的として、新規事業計画アイデアの公募や、業務を通しての気づきや知見を活かした、実現性の高いアイデアを社内募集しています。
JUMP!!!
経営ビジョンに沿ったJTBグループの躍進に資する新しい「事業」アイデアを公募し、事業化を実現する。
- 応募件数
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- 2021年度：479件
- 2022年度：508件
※具体的事業化事例
観光地のごみ問題を解決する「Go!ME（ゴーミー）」（2020年度採択、2021年度実施）
JTB Tourism Lab
お客様や事業パートナー様の声、そして社員の皆さんの気づきや知見を活かして、具体的にサービス・商品に反映させることが出来る、身近で実現性の高いアイデアを募集。
- 応募件数
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- 2021年度：495件
人財育成・キャリア開発・組織風土改革 動画を見る
働き方の多様性
新たなJTBワークスタイル
JTBグループではニューノーマル時代の働き方の実現に向け、さまざまな取り組みを行っています。
例えば株式会社JTBでは、働く場所や働く時間の柔軟度を高める制度を様々導入し、ワークスタイル変革を進めています。
- ふるさとワーク
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転居転勤を要する事業所への異動発令時であっても、生活の拠点として登録している「居住登録地」でテレワークをベースに業務に従事する働き方
- 勤務日数短縮制度
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これまでの「週５日勤務」という一律的な働き方にとらわれることなく、社員の希望に応じ、年間の勤務日数を選択できる制度
- 副業ガイドライン
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価値観の多様化や環境変化を踏まえ、働き方の基本的なルールや副業時の留意点の周知を目的に、新たにガイドラインを制定
- テレワーク制度
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在宅勤務日数の上限撤廃、サテライトオフィス・ワーケーション勤務の規則を整備
- その他ライフイベントを支える制度
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育児による時短勤務制度の整備、配偶者の転居転勤による異動制度、復職制度
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