求人マイページ 『Club JTB』

キーワードで知る「目指す姿」

JTBの目指す姿を理解していただくために、その背景となる「向き合う市場と業界」が置かれている状況、それに相対する「全体戦略と取り組む体制」について、ポイントとなるキーワードを解説します。

市場環境とツーリズム産業を知る3words

①相互交流6000万人

日本を訪れる外国人の数は年々増加している。2016年の2000万人突破を皮切りに、2017年は⼀気に2869万人と、統計開始以来の最高記録を更新。日本人の海外旅行者数もアジアを中心に増加傾向だ。政府は2020年に訪日外国人4000万人、出国日本人2000万人の相互交流6000万人を目標とすることを決定。インバウンドとアウトバウンドの相乗的成長を通じて、6000万人という巨大なグローバル・マーケットの実現を目指す。
これによる経済的インパクトの一端を示すと、訪日観光客の消費額の2020年目標は8兆円で、これは日本の基幹産業である自動車の輸出額12兆円に次ぐ規模である。

②観光立国

小泉首相による2003年の「観光立国宣言」以降、観光は日本の極めて重要な成長戦略となった。
この戦略の核は二つ。一つは、文化やライフスタイルといった日本の魅力を世界に発信して需要を喚起し、海外から人を呼び込むという、人と文化の相互交流の促進。つまり、地球規模での人の交流の活発化だ。
もう一つは、観光を基軸にした地域の成長、地方創生である。個性的で魅力あふれる地域作りで人や企業を呼び込み、地域経済を活性化、雇用を生み出し、住民が愛着を持てる強い地域を育てていく。
ツーリズム産業は日本の将来を担うという、大きな使命を負っている。

③ビジネスのデジタル化

2010年代以降、ツーリズム産業はデジタル化が急進した。OTAと呼ばれるオンライン専門旅行業者の登場を機に、特にBtoC分野でPCやスマートフォンを介した旅の販売・購買が急速に定着しつつある。旅行会社の店舗販売員やパンフレットを拠り所にする従来の購買スタイルから、顧客自らインターネットで情報収集し、航空会社や宿泊施設などパーツを組合せて旅を仕立てることがごく一般的になっている。また、旅行中や旅行後にSNSなどを活用した相互交流が盛んな点も最近の特徴だ。進化するデジタルテクノロジーと顧客の購買にいたる行動が、今までにないサービスの創出を後押している。JTBもこれをイノベーションチャンスと捉え、事業展開を進めている。

JTBグループの戦略と体制を知る5words

①交流創造事業

JTBは事業ドメインに「交流創造事業」を掲げている。具体的には、「JTBならではのソリューション(商品・サービス・情報および仕組み)の提供により、地球を舞台にあらゆる交流を創造し、お客様の感動・共感を呼び起こすこと」を意味する。
100年ともに歩んできたお客様、事業パートナー、そしてプロフェショナルな人財を擁するJTBにしかできないソリューションを提供することで、人と人だけでなく、人・モノ・情報すべてがクロスする交流を、お客様の期待を超える最高の感動と深い共感を呼び起こし、JTBファンになってもらうことを目指す。

②コミッションからフィーへ

JTBグループのビジネスは、旅行代理店としてのチケット代売モデルに始まり、ツアー商品を製造・販売するメーカーモデルへと展開してきた。
そして今後の中核的ビジネスモデルを「ソリューションビジネス」と定義している。それは、手配業務による“コミッション(手数料)”ビジネスから、ソリューション提供による“フィー(報酬)”ビジネスへの転換を意味する。
法人分野でのMICEや、地方創生につながる地域交流ビジネス、個人分野でのオーダーメイド型商品の販売等はソリューションモデルを体現している。共通するのは、お客様目線に立った「JTB”ならではの価値”」を発揮する提案だ。お客様が旅に託した本当の目的、お客様も気づいていなかった課題解決の実現に向けて本質的なソリューションの提供を目指す。

③デジタル×ヒューマンタッチの融合

旅の販売・購買のWeb化はBtoC分野からBtoB分野にも拡大しており、便利さと快適さの飛躍的な向上は、サービスの質やスピードに対するお客様の要求水準も高めている。
これに対し、デジタルテクノロジーの積極推進と、JTB最大の強み・アイデンティティであるホスピタリティを掛け合わせ、「お客様が旅に託した本当の目的が実現されたか」まで踏み込んで提案・ソリューションのレベルを高めることで向き合っていく。
デジタルだけでなくヒューマンだけでもない、両面からのアプローチによって、他ではなしえない“お客様の期待・想像を超える成果を生み出し続けること“を実現する。

④「OPEN」,「CHALLENGE」,「FUN!」

JTBグループの企業風土、カルチャーの基本はダイバーシティだ。その推進に向け、役職を問わずすべての社員の行動指針として3つの“アクションポリシー”がある。
「OPEN~外に目を向けよう。異能と共創しよう」「CHALLENGE~一歩踏み出そう。失敗を糧にしよう」「FUN!~楽しもう。楽しませよう」。これらを社員一人ひとりが意識、実行することで、多様な人財が集い、イノベーションを生み出すカルチャーを醸成していく。

⑤(株)JTBの設立とビジネスユニット制

2018年4月、JTBグループは経営改革の一環として、新たなグループ経営体制を構築する。各地域、商品企画、Webマーケティング等を担う旅行系事業会社15社を統合した新生(株)JTBを設立、またビジネスユニット(BU)制を導入してJTBグループ全体をビジネスユニット(以下、BU)のもとに再編する。設置されるBUは「個人BU」「法人BU」「グローバルBU」の3つ。
この新しい体制により、より機動的にお客様のニーズに対応する力、グループ全体で事業戦略を一気通貫に推進する力を強化する。