人財を輝かせる
(ダイバーシティ・人財育成・健康経営)

JTBグループでは社員一人ひとりが自らの能力を高め、
個性を発揮できる環境を整えています。
多様性を持った「人財」の力を結集し、新たな価値を創造し続けます。

JTBグループのダイバーシティ推進

JTBグループでは、市場のグローバル化と多様化に対応すべく、さまざまな価値観や働き方を取り入れ、企業価値を高める「経営戦略」として、ダイバーシティに取り組んでいます。バックグランドや得意分野の異なる様々な人財(異能)が集い、最大限にパフォーマンスを発揮できるような体制を整えています。
女性や障がい者の活躍、働き方の見直し、従業員エンゲージメント向上に向けた意識調査を通じた状況の見える化や、モデルとなる成功事例を表彰・共有することで、グループ横断的なダイバーシティの推進に取り組んでいます。

JTBグループダイバーシティ推進「共通ビジョン」:多様性を企業の強みに

目標(目指すべき姿):
多様な価値観と働き方の尊重を通して、企業としての中長期的な発展、イノベーションの創出を目指す。

主な取り組み

【働く環境の改善】

  • 1.ICTの取り組み(テレワーク・ハワイワーケーション)
  • 2.人事関連制度の取り組み(多様なシフトパターン)

【BPR】

  • 1.業務の可視化への取り組み
  • 2.デジタル化への取り組み(RPA・AI)

【女性活躍】

【介護】

  • 仕事と介護の両立支援に向けた情報提供

【障がい】

  • チャレンジドサミット

【LGBT】

  • 多様な性のあり方を理解するセミナー

表彰・共有

【社内】

  • 1.ダイバーシティアワード表彰式
  • 2.社内広報誌、イントラネットにて事例紹介
  • 3.従業員意識調査の実施
  • 4.ダイバーシティウィークの実施

【社外】

  • 「ダイバーシティ経営企業100選」に選ばれました。

JTBは経済産業省が表彰する平成26年度「ダイバーシティ経営企業100選」に選定されました。

JTBでは、国内外の様々な業種業態のグループ各社が、自社に合ったダイバーシティの実現を目指しています。
その着実な推進のための仕組みとして“ダイバーシティINDEX(多様性の活用指標)”を独自に策定し、グループ全体で取り組んでいることが高く評価されました。

diversity100 2015

JTBグループは、今後も社員一人ひとりの働きがいと多様性を強みとし、経営理念の実現を目指して、ダイバーシティ経営をさらに進めてまいります。

◆関連サイト

経済産業省 「ダイバーシティ経営企業100選」

人財育成

人財育成

JTBグループにおいて、企業経営の原動力となるのは「人」であり「人という資産=人財」の価値を高めていくことがグループの成長に繋がると確信しています。予測不可能、グローバル化の加速などの社会や環境の変化に適応し、その中でビジネスチャンスを的確に捉えてグループを成長させていくためには、それを支える人財のの育成は経営戦略上も欠かせません。
JTBグループでは、社員の一人ひとりが自らの能力を高め、意欲的に能力と個性を発揮できる環境を整えています。多様性を持った「人財」の力を結集し、新たな価値を創造し続けます。

人財育成基本方針

  • 1.社員の成長・活カが会社の成長、グループの発展を支えるという基本理念のもと、社員は自ら専門性の向上と自律創造型社員への成長に努め、社は社員の個性や多様性を尊重し、教育とチャレンジの機会に満ちた活力ある風土の構築に努める。
  • 2.自律創造型社員として挑戦と成長を続ける社員にとって、物心両面において働きがいのある企業グループを形成する。

自律創造型社員

"自律創造型社員"とは、『高いスキルを活用して担当職務で高い成果を発揮するとともに、新しい情報やスキルの習得に努めながら、自ら課題を認識し、その解決に向けて自律的に行動する人財』と定義しています。
JTBグループでは、新たな価値の創造のため、 社員に自分らしさを生かして活躍してもらうため、自律創造型社員の育成に注力しています。これからもJTBグループは、交流創造事業の確立に向けて、常にお客様の視点で思考・行動し、課題解決を行うことのできる「自律創造型社員」の育成に全力を注いでいきます。

JTBユニバーシティ

JTBグループには、グループ横断型教育研修プラットフォーム『JTBユニバーシティ』があります。 広くツーリズム産業の発展に貢献する人財の育成を目指して、日々の業務に必要な基礎知繊やビジネススキルから経営人財育成プログラムまで、社員の能力や階層に合わせて成長できるカリキュラムを整え、人財育成を実施しています。また、日本国内のみならず、シンガポールにも人財育成機能の拠点を置き、"地球を舞台に"活躍する人財の育成にも尽力しています。
『JTBユニバーシティ』では、自分らしさを発揮し、イキイキ働き』、『世代を問わず社内外で活躍し続ける市場価値の高い』スキルや経験に挑戦をする『自律創造型社員』を育成するために、日々挑戦と進化を続けています。


JTBユニバーシティにおける教育プログラムのカテゴリーをご紹介します。

  • 1.  グループ基礎:グループ経営理念を共通基盤とし、事業と自身の役割を理解し、自ら推進できるマインドを醸成する
  • 2.  マネジメント:個人と組織の力の最大化ができる階層別マネジメント人財を育成する
  • 3.  ビジネススキル:業務上での実践が伴う、基礎レベルから高度な専門分野へ至る知識・スキルを習得できる
  • 4.  事業推進:グループの各事業推進における付加価値を創出できる専門性を獲得する
  • 5.  キャリアデザイン:社員のキャリア自律を促し、個性の発揮による仕事を通じた自己実現を支援する
  • 6.  専門人財:高度な専門性(IT、法務、財務、事業開発等)を有する人財を育成する
上記のコンテンツを、研修(集合・Online) 、eラーニングや通信教育、派遣研修などの豊富なラインナップで提供しています。JTBユニバーシティでは、グループ経営理念を共有し、グループの一員としての一体感を醸成した上で、求心力を高めJTBブランド並びに企業価値の向上とグループシナジーの最大化を目指しています。

社員が健康で輝き続けるために(健康経営)

JTBグループは、社員が健康で輝き続けることが会社の持続的な成長の礎になるという信念のもと、快適な就業環境の整備や健康保持・増進を積極的に取り組んでいます。2017年には、社長が健康経営宣言をおこない、社員の健康に関する様々な施策を、経営戦略としてグループ全社で推進しています。

健康経営の目的

社員や家族が生涯にわたって健康で輝き続けられるよう、一人ひとりの健康を組織で支えます。今後の超高齢化社会においても、健康で活力あふれる人財によって、組織の生産性や創造性が高まり、会社の持続的な成長につながるものと考えます。また、健康経営を通して、社員や家族の健康寿命を延ばし、その過程で*地域資源を活用したヘルスケアサービスの利用や普及を促進していくことで、「国民の健康寿命の延伸」と「新産業創出」の両面に貢献いたします。

健康経営で実現したいビジョン

社員が健康づくりに主体的に取り組む企業風土を醸成し、次の姿を目指します。

社員が健康の大切さを理解し、家族や同僚とともに主体的に生活習慣を改善していることで、心身の状態がより良くなり、仕事やプライベートにおいて自己の目標を実現するなど、より豊かで幸せな人生をおくっている。社員の笑顔や活力に満ちた職場では、新たなアイデアやビジネスが生まれ、その成果として、お客様に今よりもっと感動と喜びを提供することができている。

推進体制

社長が健康経営推進最高責任者となり、社をはじめ、グループ内の専任組織である健康増進室、健康保険組合などが連携し、それぞれの役割から各種施策を実施する体制を構築しています。グループ各社は、中長期視点での人財力強化を目的に、健康マネジメントの実践や生産性の改善、挑戦・成長意欲の醸成などの定量指標に基づき、経年での取組成果を共有しています。現場の社員には、各施策に取り組む目的や意義を明文化して伝えることで、社員の主体的な取組み意識を引き出すように努めています。こうした推進体制のもと、各施策の検証結果を経営会議において定期的に報告しています。

重点取組事項

現在、健康経営の推進における重要課題を以下の通り設定し、改善策を進めています。


働きやすい職場づくりとラインケアの向上

当社のメンタルヘルス疾患による1ヶ月以上の長期休務者発生率は、全国平均と比べて低い状況ですが、より働きやすい職場を目指し、社員のメンタル不調を防ぐための対策を強化しています。ストレスチェックの実施(受検率93.4%)に基づき、事業所別の分析結果を組織運営者へフィードバックし、職場環境やコミュニケーションのあり方を建設的に議論する場を形成しています。先行指標の総合健康リスクや高ストレス者率は、経年で良化しています。


柔軟で能率が向上する働き方の促進

私たちが健康で活力あふれる人財であり続けるためには、健康づくりと併せて働き方の質的向上を両軸で進める必要があります。柔軟な働き方で仕事の効率化やストレス軽減を図るため、各種勤務・休暇制度(在宅勤務、テレワーク、弾力シフト等)やワーケーションの活用を促進しています。最終指標の総実労働時間は、過去6年間で約3%減少しています。


社員が健康づくりに主体的に取り組む企業風土の醸成

現在、全健保平均と比べて良好な健康状況にありますが、社員の生活習慣が将来の高齢化に伴う疾病リスクを増大させる恐れがあります。社員の主体的な健康行動を引き出すために、年代別の集合研修で啓蒙教育をおこなうことや、各健康施策の目的・意義を明文化して伝達していること、多様な健康習慣の促進プログラムを提供していることなど、様々な支援に取り組んでいます。最終指標の定期健康診断の有所見率は、過去6年間で横ばいではありますが、高齢化が2歳進んだことを考慮すれば一定の成果であると認識しています。

JTBグループ健康経営宣言

2017年に社長から全社員向けに発信されたメッセージの一部を掲載しています。


JTBグループ健康経営宣言


JTBグループが次の100年に向けた更なる進化を実現するためには、交流創造事業をドメインとした新たな価値創造に向けて、様々な人財が集い、交流し、最大限にパフォーマンスを発揮できる体制を整えることが不可欠です。そのためには、働き方の質的向上を図り、社員一人ひとりが仕事の生産性を高めるとともに、時間と心の余裕という資源を生み、新たなビジネスへとつなげていく必要があります。

その働き方改革を進めるにあたって、基盤となるのが社員の健康です。皆さんが健康であることが、あらゆる社グループの政策を推し進めるにあたって必要不可欠な原動力となります。

会社を永続的に成長させるために、現状の社員の健康に関する様々な課題に対し、経営戦略として改善策を強力に推し進めること、すなわち「健康経営の推進」をここに宣言します。

社員が健康でイキイキと仕事をしている企業は、社員自身はもとよりお客様や社会から愛される、信頼される企業に他なりません。社員一人ひとりが健康でイキイキと働けるグループを一丸となって目指していきましょう。


以上


2017年11月1日


株式会社JTB

代表取締役社長 橋 広行

JTBグループは、健康経営優良法人2019(ホワイト500)の認定をいただいております。詳しくは、ニュースリリースをご参照ください。