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沿革

事項
1912年 3月 ジャパン・ツーリスト・ビューロー創立
1915年 1月 外国人に鉄道院委託乗車券販売開始
1924年 4月 雑誌「旅」を創刊
1925年 12月 邦人旅客に対し国内鉄道切符販売開始
1927年 7月 改組、社団法人ジャパン・ツーリスト・ビューローとなる
1934年 10月 名称を社団法人ジャパン・ツーリスト・ビューロー(日本旅行協会)と変更
1941年 8月 名称を社団法人東亜旅行社と変更
1942年 12月 改組、財団法人東亜旅行社となる
1943年 12月 名称を財団法人東亜交通公社と変更、併せて国際観光協会の事業を継承
1945年 9月 名称を財団法人日本交通公社(英文名称:JAPAN TRAVEL BUREAU)と変更
1960年 12月 本社社屋(交通公社ビル)完成
1962年 4月 中央研修所開設
1963年 11月 株式会社日本交通公社設立(資本金8億円)(同時に財団法人日本交通公社改組)一般旅行斡旋業登録64号の認可取得
1964年 3月 訪日外国人向け商品「サンライズ・ツアー」運行開始
1968年 4月 海外旅行ホールセール商品販売開始
6月 海外主催旅行のブランドネームを「ルック」と決定
1971年 1月 国内旅行企画商品「エース」の販売開始
2月 トラベランド興業設立(現:JTBトラベランド)
1973年 12月 資本金を16億円に倍額増資
1979年 2月 「ルック」参加者、100万人を突破
1982年 3月 海旅企画商品「パレット」販売開始
5月 JTB契約保養所システム取扱開始
1983年 8月 YES JTBカード営業開始
1984年 1月 「エース」参加者、1,000万人を突破
2月 「ルック」参加者、200万人を突破
4月 「サンライズツアー」参加者、300万人を突破
1985年 4月 前払い旅行券システム「たびたび」取扱開始
1986年 1月 「たびたび」日経流通新聞最優秀賞を受賞
1987年 3月 資本金を19億2,000万円に増資
4月 通信販売市場へ本格参入:東京メディア販売部を設置
9月 「ルック」参加者、300万人を突破
11月 デパート共通商品券「ナイスショップ」販売開始
1988年 4月 JTBワールド社、「ルック」等海外旅行企画商品のホールセール営業の開始
6月 一流レストラン食事券「ナイスグルメ」販売開始
9月 YES JTBカード会員が30万人を突破
10月 業界初のCI導入−「JTB新時代」に向け新経営理念及び新シンボルマークを制定
11月 マスターカード・インターナショナルに加盟
12月 冠イベント「JTBショーガール」の実施(〜2月)
1989年 1月 「エース」参加者2,000万人を突破
「ナイスショップ」日経流通新聞優秀賞受賞
4月 日本通運との「ルック」の共同催行を中止、「ルック」は「ルックJTB」に名称変更(日通は「ルックワールド」に)
企画商品「エース」「ルックJTB」「サンライズ」のロゴマークを一新
5月 マスターカードとの提携による新「JTBカード」の発行開始
7月 米大手損保AIGと提携し、ジャパン・インターナショナル傷害火災保険を設立
12月 JR東海との共同出資で旅行会社「ジェイアール東海ツアーズ」を設立
1990年 2月 交通公社トラベランド興業がトータルCIを導入し、4月から対外呼称を「JTBトラベランド」に変更
3月 マスターカードジャパンの共同決済機構への加盟により、JTBカードが国内のマスターカード系の加盟店延べ200万店で利用可能となる
4月 株式会社JTB北海道を設立
1991年 1月 湾岸戦争が勃発し、海外旅行営業に大きな影響を及ぼす
10月 「モチベーションビジネス」営業開始
1992年 5月 POPS本格稼動開始
6月 神戸ベイシェラトンホテルアンドタワーズ開業
10月 株式会社JTBデータサービス(特例子会社)設立
11月 フォレスタ竣工
1993年 3月 株式会社JTBシニアスタッフ設立
4月 トラベラーズチェック自社発行開始
11月 FITセンター開設
12月 BTS(ビジネストラベルシステム)センター開設
1994年 1月 ルックとパレットを統合した新ルックJTBの発売開始
4月 「F1パシフィックグランプリ(岡山県英田町)」取扱い
1995年 1月 阪神大震災により、5支店被災、国内旅行営業に大きな影響を及ぼす
10月 新「ナイスステイ」(旅館・ホテル共通券)を販売開始
12月 ノーマライゼーション推進のための旅行会社「株式会社トラベルネット」を「社団法人ゼンコロ」と「三菱商事株式会社」と設立
1996年 2月 マルチメディアステーション:旅の自動販売機による旅行販売開始
3月 ルックJTB参加者、年間100万人を突破
10月 Jネットクラブを設立
1997年 1月 JTB従業員持株会設立
3月 資本金を23億400万円に増資
創立85周年
12月 株式会社バンカーズパートナーの設立
1998年 4月 株式会社ジェイティービー情報システム設立
5月 インターネットによる旅行販売の本格的開始
1999年 8月 交通公社不動産株式会社による丸の内本社ビル借地権売却と「天王洲シーフォートスクエアC棟」購入
2000年 2月 福利厚生アウトソーシング事業会社「株式会社JTBベネフィット」設立
5月 インターネットを利用した旅行販売会社「株式会社たびゲーター」を「ヤフー株式会社」と「ソフトバンクグループ」と設立
8月 BTS専門会社「株式会社ジェイティービービジネストラベルソリューションズ」を「カールソンワゴンリートラベル社」との合弁により設立
2001年 1月 名称を「株式会社ジェイティービー(英文名称:JTB Corp.)」と変更
本社移転:東京都品川区東品川二丁目3番11号
グループ経営理念制定、新タイライン制定「世界をつなぐ旅と心」
ルックJTB新商品体系「ロイヤル」「レギュラー」「スリム」発売開始
3月 スポーツ振興くじ(ToTo)全国39店舗で販売取扱開始
4月 ICカード発行及びポイントサービス事業等の情報処理会社「株式会社日本ポイントアネックス」を「株式会社ジェーシービー」他10社と合弁で設立
6月 旅行・観光に関する調査研究会社「株式会社ツーリズム・マーケティング研究所」設立
9月 アメリカ同時多発テロにより、海外旅行営業に大きな影響を及ぼす
2002年 3月 創立90周年
6月 日韓共催のFIFAワールドカップが開催され、公式輸送業務を始めさまざまなツアーを取扱う
10月 無額面・選択型のペア宿泊ギフト券「ナイスセレクト」発売開始
2003年 1月 JTBグループ環境宣言制定
3月 イラク戦争勃発、重症急性呼吸器症候群(SARS)発生により、海外旅行営業に大きな影響を及ぼす
エースJTB参加者、年間1,000万人を突破
2004年 4月 全社の海外旅行企画商品のホールセール会社を統合し、「株式会社JTBワールドバケーションズ」を設立
10月 出版事業部門を統合した「株式会社JTBパブリッシング」を設立(出版部門を営業譲渡)
11月 新たな経営体制を構築しJTBグループのさらなる成長を期すため、事業持ち株会社化発表
12月 新潟県中越地震に対する応援キャンペーン実施。ワンコインバス(東京−新潟 500円)運行
2005年 2月 「日韓友情年2005」スタート! 「杜の賑い in 韓国」開催
4月 JTBグローバルマーケティング&トラベル営業開始(国際旅行部門を営業譲渡)
東北7支店を(株)JTB東北に営業譲渡、地域密着型の新「(株)JTB東北」スタート
2006年 4月 新グループ経営体制スタート
グループタイライン制定「Your Global Lifestyle Partner」
5月 株式会社ジェーシービーと包括的な事業提携契約を締結、戦略的役割を果たす事業開発会社「株式会社J&J事業創造」設立
2007年 4月 ソリューションビジネスの専門会社「株式会社JTBコーポレートソリューションズ」設立
6月 全国50万件のお店や施設で使える、株式会社ジェーシービーとの共同ギフト券「ナイスギフト」発売開始
2008年 1月 欧州事業強化にむけた組織再編(ツムラーレグループ株式譲受)
10月 「ルックJTB」参加者、2,500万人を突破
2009年 4月 JTB時刻表 通巻1,000号を発行
6月 旅館経営人財育成基金設立
2010年 1月 エースJTB販売開始から40周年
12月 るるぶ」が発行点数世界最多の旅行ガイドシリーズとしてギネス世界記録TMに認定
2011年 4月 新グループブランドメッセージ「The JTB Way」制定
11月 中国人向け旅行商品「悠逸」を販売開始 JTBグループが外資系旅行会社として初めての認可を受ける
2012年 3月 創立100周年
7月 ロンドンオリンピックで7,178名を斡旋(〜8月)
2013年 2月 JTBユニバーサルツーリズム」始動
2014年 4月 株式会社JTB国内旅行企画設立
株式会社JTB熊本リレーションセンター設立