東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会
オフィシャル旅行サービスパートナーとして契約を締結

ブランドスローガン「感動のそばに、いつも。」を実践し東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の成功に貢献します

世界から大きな注目を集めている、東京2020オリンピック・パラリンピック。
JTBは、このたび公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(会長:森 喜朗)と「東京2020スポンサーシッププログラム」において「東京2020大会オフィシャル旅行サービスパートナー」として契約を締結。
2016年3月31日(木)に、都内にて記者会見を開催し、多くの皆様にお集まりいただきました。

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会 オフィシャル旅行サービスパートナーとして契約を締結

東京2020オリンピック・パラリンピック 契約締結記者会見

記者会見には組織委員会会長、森喜朗氏も同席。JTB代表取締役社長、髙橋広行が、世界最大のイベントである東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のオフィシャル旅行サービスパートナーに対する想いを語りました。

JTB代表取締役社長、髙橋広行

高まる訪日インバウンドを大切にお迎えしたい

登壇した社長の髙橋は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会オフィシャル旅行サービスパートナーとして、大会への成功に向けて貢献できる喜びから話し始めました。現在注目を集めている訪日インバウンドですが、リオデジャネイロ2016オリンピックの閉会式でオリンピック旗が東京に手渡された瞬間から、日本に対する世界の注目度が一気に高まることが予測されます。

訪日インバウンドの増加がさらに加速すると考え、「東京2020大会においても、世界から訪日される多くの方々を大切なお客さまとして、日本の『おもてなし』の心を持ってお迎えしていきたい」と意気込みを語りました。

東京や首都圏のみならず、「地方創生」にも貢献していく

オリンピック組織委員会の掲げるアクション&レガシープランでは「復興」を柱のひとつとして位置付けています。このことにも触れて「特に東北の復興を多くの方に見ていただくことも大きな目的と考えています。現在も訪日のお客さまに、東京以外の地方にも積極的に案内していますが、同席の旅行サービスカテゴリーの2社とともに、オールジャパンで『地方創生』の面からも大会を盛り上げていきたい」と髙橋。

世界各国から訪日するお客さまには、大会の中心となる東京や首都圏のみならず、日本全国にも足を運んでいただき、地方の文化や食等の魅力を感じていただきたいというJTBの思いが込められていました。

記者会見の様子

「ユニバーサルツーリズム」のさらなる進展をめざす

現在JTBではJOCが実施する『アスナビ』を通じてパラリンピック出場を目指すアスリートを雇用しており、事業面でも、高齢の方や障がい等の有無にかかわらず、すべての人が楽しめる旅行、「ユニバーサルツーリズム」の普及・促進に、旅行業界全体で観光庁と連携して積極的に取組んでいます。この「ユニバーサルツーリズム」についても、「1964年の東京パラリンピック大会を契機に障がい者スポーツが認識され、普及する機会となったとされています。東京2020大会は『ユニバーサルツーリズム』においても、さらに浸透させる大会にしたい」と語りました。

2020年のその先へ、次世代に向けたレガシー創造に寄与

「ロンドンが2012年大会を契機に大きく変わったように、日本全体が東京2020大会を契機にして大きく変革しようとしており、2020年に向かう4年間は、日本社会にとって様々なチャンスに恵まれた『黄金の時間』になる」と語った。

この期間に、「訪日インバウンド」や「地方創生」、「スポーツツーリズム」、「ユニバーサルツーリズム」を含むさまざまなテーマに積極的にチャレンジしてレガシー創造につなげていきたい、と力を込めました。

最後にJTBのブランドスローガン、『感動のそばに、いつも。(Perfect moments, always)』にからめ、こう結びました。

「オリンピック・パラリンピックは世界最高の『感動』を与えてくれる大会です。JTBではブランドスローガンとして『感動のそばに、いつも。(Perfect moments, always)』を掲げておりますが、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会ではまさにこのスローガンを実践する最高のステージであると捉えています。この大会にオフィシャルパートナーとして関わることができることに感謝するとともに、感動的な旅行サービスを皆様に提供できるよう全社員で精一杯取り組んで参ります。そして、大会の成功はもちろん、2020年のさらに先にある日本の次世代に向けたレガシー創造に貢献していきたいと考えております。」

2020年のその先も見据えた取り組みにご期待ください。

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